経済学部の各種ポリシー

2022年度以降 入学生

2021年度以前 入学生

経済学部は、大学の教育の基本目標に基づき、経済社会を対象とする理論と応用に関する知識を修得させ、主体的な思考力と適切な意志決定遂行能力を涵養することを教育研究上の目的とするとともに、あわせて現代の経済社会が直面する課題解決に際し、意欲的に取り組む力をもった有為な社会人育成を人材養成の目的とします。

ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

2022年度以降 入学生

経済学部は、武蔵大学の「教育の基本目標」を実現するために、本学部が設定した履修すべき科目と卒業必要単位124単位を修得し、以下の知識・技能、態度等を身につけた学生に学士(経済)の学位を授与します。
  1. 自然科学、人文科学、社会科学の幅広い知識、深い教養を身につけ、私たちの身の回りで起きる問題を総合的に把握できるとともに、経済学、経営学、そして金融学で学んだ知識や調査・分析手法を使って複雑化する社会問題を解決できる専門的な知識を修得していること
  2. 多様な情報から問題の本質を捉えた上で、自ら課題を設定し、すでに身につけた知識、技能、経験を活かし、課題解決に必要な情報を調査収集し、それらを有機的に結びつける能力を有していること
  3. グローバル化社会において、制度、文化、歴史の違いを超えて、社会現象を理解し、お互いの異質性や多様性を尊重した上で、オープンかつフェアな姿勢で協働できること
  4. 必修英語科目の習熟度が目標の水準に達していること。さらに留学制度を利用した学生は、高度な問題を英語で議論できる能力を有していること
  5. 総合科目や専門科目で学んだ知識や技能を使い、社会に貢献しようとし、自ら実践する意欲を強くもって行動できること

2021年度以前 入学生

経済学部は、武蔵大学の教育の基本目標を実現するために、本学部が設定した履修すべき科目と卒業必要単位124単位を修得し、以下の知識・技能、態度等を身につけた学生に学士(経済)の学位を授与します。
  1. 自然科学、人文科学、社会科学の広範な教養を身につけ、私たちの身の回りで起きる問題を総合的に把握できるとともに、経済学、経営学、そして金融学で学んだ知識や調査・分析手法を使って複雑化する社会問題を解決できる専門的な知識を修得していること
  2. 多様な情報から問題の本質を捉えた上で、自ら課題を設定し、すでに身につけた知識、技能、経験を活かし、課題解決に必要な情報を調査収集し、それらを有機的に結びつける能力を有していること
  3. グローバル化社会において、制度、文化、歴史の違いを超えて、社会現象を理解し、お互いの異質性や多様性を尊重した上で、オープンかつフェアな姿勢で協働できること
  4. 必修外国語科目の習熟度が目標の水準に達していること。さらに留学制度を利用した学生や、パラレル・ディグリー・プログラム(PDP)を履修した学生は、高度な問題を外国語で議論できる能力を有していること
  5. 総合科目や専門科目で学んだ知識や技能を使い、社会に貢献しようとし、自ら実践する意欲を強くもって行動できること

カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)

2022年度以降 入学生

経済学部の教育課程は、ディプロマ・ポリシーに掲げる知識・技能、態度等を修得させるため、全学のカリキュラム・ポリシーに基づき総合科目、外国語科目、専門科目の3区分で編成されています。総合科目では幅広い知識、深い教養、他者と協働する力・実践力を、外国語科目では自らの考えを外国語で表現するための運用能力を、専門科目では経済学、経営学、金融学の知識・技能を修得します。それとともに、4年間全員が履修する少人数制のゼミナールによって、思考力・判断力・表現力と態度等の修得をより確かなものにしています。

学部共通

  1. 幅広い知識、深い教養、他者と協働する力・実践力を身につけさせるために、「情報とコミュニケーション」「歴史と文化」「現代社会」「自然と環境」「心と体」「ライフマネジメントとキャリアデザイン」の6分野から、各分野最低2単位、合計で20 単位を修得しなければならない総合科目を1年次~4年次に設ける
  2. グローバル社会において、多様な人々とコミュニケーションをとるために、英語科目を1年次~2年次に必修科目として設ける
  3. 各分野にふさわしい専門知識・技能を学べるように、学科単位及びコース単位で必修科目を設ける
  4. 1年次に「教養ゼミナール」と「プレ専門ゼミナール」を配置し、大学で学ぶ基礎となる文章力、表現力、読解力等の基礎能力を養成する
  5. 2年次よりコースを設け、各自の専門とする分野に分かれ、各コースにおける基礎知識を学修するためのコース必修科目及び知識をより深めるための選択科目を設ける
  6. 2年次以降は、コースとリンクした「専門ゼミナール第1部」(2年次)、「専門ゼミナール第2部」(3年次)、「専門ゼミナール第3部」(4年次)を設け、講義科目等を補完しながら、専門分野をさらに深く学び、それと同時に能動的な学習態度を養成する
  7. 「専門ゼミナール第3部」では、卒業論文・ゼミ論文等を作成し、4年間の学修の集大成として位置づける
  8. 学部の専門の壁を乗り越えて、他分野の専門科目を学ぶことができる「全学対象専門科目」を設ける
  9. ナンバリングにより積み上げ式の学修を促し、科目を体系的に配置して履修系統図を提示する
  10. 学修成果の評価方法については、科目種別により、①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③主体性・協調性等を総合的に評価し、具体的な手段として、小テスト、各種の中間課題、発表、実地調査、学期終了時の試験やレポート等を用い、同時に各要素の評価割合をシラバス等に提示する
  11. ゼミナール対抗研究発表大会を毎年行い、日常の学修成果を発表し、かつ指導教授以外に評価される機会を設ける

経済学科

  1. 経済学を学ぶための基本である「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」、及び情報処理能力の基本を身につけるための「情報処理入門」の3科目を1年次の学科必修科目とする
  2. グローバル企業や国際金融、世界各地域の経済などを総合的に学ぶ「国際経済・経営コース」を設置し、国内外の経済・経営活動を理論的、実証的、歴史的にとらえるための知識と思考法を修得するため、各国経済論や歴史、金融論等に関する科目を設ける
  3. 日々の暮らしに大きく影響している経済のしくみを理論や歴史から学び、経済分析の手法を身につけ、低成長や失業など日本が抱える課題の解決方法を学ぶ「経済学と現代経済コース」を設け、理論的思考力、歴史的考察力を養い、実社会で活用できる専門性を養うため、学説史や経済理論等の知識を修得するための選択科目を設ける

経営学科

  1. 経営学を学ぶための基本である「経営学概論」と「経営学基礎」、情報処理能力の基本を身につけるための「情報処理入門」、経営分析に必要な統計学を学ぶ「経営統計学」の4科目を1年次の学科必修科目とする
  2. 経営管理や経営戦略など基礎的な科目から、人事、組織、マーケティング、イノベーション、国際経営などの専門科目まで、企業経営について総合的に学ぶ「ビジネスコース」を設置し、主体的な姿勢や思考力、表現力、コミュニケーション能力を身につけるため、企業に関するケース・スタディやグループ・ワークなどを取り入れた授業科目を配置する
  3. 情報技術を活かして、自らビジネスを立ち上げたり、企業内で新規プロジェクトを始めたりするために必要な実践的能力を身につける「ビジネスデザインコース」を設置し、データを活用して課題を解決するための分析力や提案力を身につけるため、インターンシップやプロジェクト型の授業科目を配置する
  4. 会計の基本的なしくみから、隣接する分野(経営学、法律、ファイナンスなど)と交わる応用論点までを積み上げ方式で学ぶ「企業会計コース」を設置する

金融学科

  1. 金融学の導入科目としての「金融学概論」と「金融論1」、及び金融と密接な関係にある経済の仕組みの基本を理解するための「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」の計4科目を1年次の学科必修科目とする
  2. 資金の流れという視点から、家計や企業財務を総合的に管理・運営するための方法を学ぶ「金融コース」を設置する
  3. 証券アナリストの資格取得を目指す「証券アナリストコース」を設置し、証券アナリスト第1次実力試験合格に向けた科目を設ける

2021年度以前 入学生

経済学部の教育課程は、ディプロマ・ポリシーに掲げる知識・技能、態度等を修得させるため、全学のカリキュラム・ポリシーに基づき総合科目、外国語科目、専門科目の3区分で編成されています。総合科目では幅広い教養を、外国語科目では自らの考えを外国語で表現するための運用能力を、専門科目では経済学、経営学、金融学の知識・技能を修得します。それとともに、4年間全員が履修する少人数制のゼミナールによって、思考力・判断力・表現力と態度等の修得をより確かなものにしています。

学部共通

  1. 幅広い教養を身につけさせるために、「情報とコミュニケーション」「歴史と文化」「現代社会」「自然と環境」「心と体」「ライフマネジメントとキャリアデザイン」の6分野から、各分野最低2単位、合計で20単位を修得しなければならない総合科目を1年次~4年次に設ける
  2. 異文化を理解し、その地域および文化圏の言葉を理解するために、外国語科目を1年次~2年次に必修科目として設ける
  3. 各分野にふさわしい専門知識・技能を学べるように、学科単位およびコース単位で必修科目を設ける
  4. 1年次に「教養ゼミナール」と「プレ専門ゼミナール」を配置し、大学で学ぶ基礎となる文章力、表現力、読解力等の基礎能力を養成する
  5. 2年次よりコースを設け、各自の専門とする分野に分かれ、各コースにおける基礎知識を学修するためのコース必修科目および知識をより深めるための選択科目を設ける
  6. 2年次以降は、コースとリンクした「専門ゼミナール第1部」(2年次)、「専門ゼミナール第2部」(3年次)、「専門ゼミナール第3部」(4年次)を設け、講義科目等を補完しながら、専門分野をさらに深く学び、それと同時に能動的な学習態度を養成する
  7. 「専門ゼミナール第3部」では、卒業論文・ゼミ論文等を作成し、4年間の学修の集大成として位置づける
  8. 学部の専門の壁を乗り越えて、他分野の専門科目を学ぶことができる「全学対象専門科目」を設ける
  9. ロンドン大学と本学とのパラレル・ディグリー・プログラム(PDP)を設置し、英語による授業を設け、世界水準の学部教育を施しグローバル社会におけるリーダー層を育成する
  10. ナンバリングにより積み上げ式の学修を促し、科目を体系的に配置して履修系統図を提示する
  11. 学修成果の評価方法については、科目種別により、①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③主体性・協調性等を総合的に評価し、具体的な手段として、 小テスト、各種の中間課題、発表、実地調査、学期終了時の試験やレポート等を用い、同時に各要素の評価割合をシラバス等に提示する
  12. ゼミナール対抗研究発表大会を毎年行い、日常の学修成果を発表し、かつ指導教授以外に評価される機会を設ける

経済学科

  1. 経済学を学ぶための基本である「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」、および情報処理能力の基本を身につけるための「情報処理入門」の3科目を1年次の学科必修科目とする
  2. グローバル企業や国際金融、世界各地域の経済などを総合的に学ぶ「国際経済・経営コース」を設置し、国内外の経済・経営活動を理論的、実証的、歴史的にとらえるための知識と思考法を修得するため、各国経済論や歴史、金融論等に関する科目を設ける
  3. 日々の暮らしに大きく影響している経済のしくみを理論や歴史から学び、経済分析の手法を身につけ、低成長や失業など日本が抱える課題の解決方法を学ぶ 「経済学と現代経済コース」を設け、理論的思考力、歴史的考察力を養い、実社会で活用できる専門性を養うため、学説史や経済理論等の知識を修得するための 選択科目を設ける

経営学科

  1. 経営学を学ぶための基本である「経営学概論」と「経営学基礎」、情報処理能力の基本を身につけるための「情報処理入門」、経営分析に必要な統計学を学ぶ「経営統計学」の4科目を1年次の学科必修科目とする
  2. 経営管理や経営戦略など基礎的な科目から、人事、組織、マーケティング、イノベーション、国際経営などの専門科目まで、企業経営について総合的に学ぶ 「ビジネスコース」を設置し、主体的な姿勢や思考力、表現力、コミュニケーション能力を身につけるため、企業に関するケース・スタディやグループ・ワーク などを取り入れた授業科目を配置する
  3. 情報技術を活かして、自らビジネスを立ち上げたり、企業内で新規プロジェクトを始めたりするために必要な実践的能力を身につける「ビジネスデザインコー ス」を設置し、データを活用して課題を解決するための分析力や提案力を身につけるため、インターンシップやプロジェクト型の授業科目を配置する
  4. 会計の基本的なしくみから、隣接する分野(経営学、法律、ファイナンスなど)と交わる応用論点までを積み上げ方式で学ぶ「企業会計コース」を設置する

金融学科

  1. 金融学の導入科目としての「金融学概論」と「金融論1」、および金融と密接な関係にある経済の仕組みの基本を理解するための「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」の計4科目を1年次の学科必修科目とする
  2. 資金の流れという視点から、家計や企業財務を総合的に管理・運営するための方法を学ぶ「金融コース」を設置する
  3. 証券アナリストの資格取得を目指す「証券アナリストコース」を設置し、証券アナリスト第1次実力試験合格に向けた科目を設ける

アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)

2022年度以降 入学生

経済学部は、学園建学の「三理想」、全学の「教育の基本目標」並びに全学の3ポリシーに基づき、独自の教育上の目的や人材養成の目的を定めています。即ち、自然科学、人文科学、社会科学の幅広い知識、深い教養を身につけ、専門的な知識を有機的に結びつける能力があり、社会に貢献しようとする意欲を強くもって行動できる人物を育成することが人材養成の目的です。そのうえで経済学部は、次のような入学者受け入れの方針を具体的に定めています。

求める人物像

学部共通

  1. 経済学部全体および入学希望学科のアドミッション・ポリシー、ディプロマ・ポリシー、そしてカリキュラム・ポリシーをよく理解し、本学部が設定した教育内容を学ぼうとする明確な意志をもっている人
  2. わが国および世界の経済や金融、および企業等の経営に興味をもち、主体的に研究課題を見つけ出し、解決に必要な情報等を自ら調べ、調べたことを基に自ら考え抜き、他者と協力しながら、明確な結論を導くことができる人
  3. 少人数制のゼミナールで、知識・技能、思考力・判断力、主体性・発信力・表現力を身につけたい人

経済学科

  1. 勉学意欲と基礎的な学力を備え、国内外の現代的問題とくに経済の動向や財政問題に強い関心のある人
  2. 日本と世界の経済の歩みを歴史的にとらえることに関心のある人

経営学科

  1. 勉学に取り組む真剣な態度と基礎的な学力を備え、国内外の現代的諸問題とくに企業の動向や経営のあり方に強い関心のある人
  2. 経営学と結びついた情報コミュニケーション技術や情報教育に強い関心のある人
  3. 会計の基本的な仕組みから、隣接する分野(経済学、法律、ファイナンスなど)への応用まで、積み上げ方式でじっくり学びたい人

金融学科

  1. 真剣に学業に取り組む姿勢と基礎的な学力を備え、現代の諸問題とくに金融・ファイナンスの分野に強い関心のある人
  2. ファイナンス関係の知識と技能を身につけ、各種の資格を取得して卒業後の職業生活に活かしたいと願う人

入学者選抜方式ごとの受入方針

 

選抜方式

受入方針

一般選抜

経済学・経営学・金融学を基盤とした専門知識を使って、現代社会の諸問題に対応できる能力を養うために必要とされる幅広い基礎学力を評価します。

総合型選抜
(AO
入試)

入学前までに課外活動や本学が指定する資格等を有し、すでに高い学習成果を収め、豊かな個性、正課および課外活動への積極的な取組みと成果、そして本学部への入学に強い意欲・関心を有し、入学後のゼミナール活動において積極的に活躍できる人を受け入れます。
出願書類や小論文を含む筆記試験では、知識・技能(特に国語や数学の能力)、判断力、思考力、表現力、主体的に探究した成果を、面接では主体性、協働性を総合的に評価します。

学校推薦型選抜
(
指定校制推薦入学)

経済学、経営学、金融学に強い関心を持ち、本学部を第一志望とし、高等学校等での学業成績が優秀かつ人物面でも優れた人を受け入れます。
出願書類、小論文、面接により、基礎学力や入学後の学修の意欲、思考力、表現力、判断力を、面接では主体性、協調性等を評価します。

帰国生徒対象入試・社会人入試等

経済学、経営学、金融学に強い関心を持ち、入学までの経験を本学での学修に活かそうとする強い意欲を持った人を受け入れます。
出願書類では、本学の教育理念の理解、志望動機などを、筆記試験では知識・技能、思考力・判断力・表現力を、面接ではおもに主体性や協調性を評価します。

編入学・転入学・学士入学

入学後の学修に必要な基礎学力、および、経済学・経営学・金融学のいずれかの基礎的知識、技能の修得に加え、本学部への志望動機や関心の高さ、学修に対する意欲などを持った人を受け入れます。
出願書類、小論文では、知識・技能、思考力、判断力、表現力を、面接では主体性、協働性を総合的に評価します。

2021年度以前 入学生

経済学部は、学園建学の三理想、全学の教育の基本目標ならびに全学の3ポリシーにもとづき、独自の教育上の目的や人材養成の目的を定めています。すなわち、自然科学、人文科学、社会科学の広範な教養を身につけ、専門的な知識を有機的に結びつける能力をもち、社会に貢献しようとする意欲を強くもって行動できる人物を育成することが人材養成の目的です。そのうえで経済学部は、次のような入学者受け入れの方針を具体的に定めています。

求める学生像

学部共通

  1. 経済学部全体および入学希望学科のアドミッション・ポリシー、ディプロマ・ポリシー、そしてカリキュラム・ポリシーをよく理解し、本学部が設定した教育内容を学ぼうとする明確な意志をもっている人
  2. わが国および世界の経済や金融、および企業等の経営に興味をもち、主体的に研究課題を見つけ出し、解決に必要な情報等を自ら調べ、調べたことを基に自ら考え抜き、他者と協力しながら、明確な結論を導くことができる人
  3. 少人数制のゼミナールで、知識・技能、思考力・判断力、表現力、そして主体性を大学生活の中で身につけたい人
  4. ロンドン大学とのパラレル・ディグリー・プログラム(PDP)の履修を希望する場合は、高度な問題を外国語で議論できる能力を身に付け、卒業後もそれを活かしたいと考えている人

経済学科

  1. 勉学意欲と基礎的な学力を備え、国内外の現代的問題とくに経済の動向や財政問題に強い関心のある人
  2. 日本と世界の経済の歩みを歴史的にとらえることに関心のある人

経営学科

  1. 勉学に取り組む真剣な態度と基礎的な学力を備え、国内外の現代的諸問題とくに企業の動向や経営のあり方に強い関心のある人
  2. 経営学と結びついた情報コミュニケーション技術や情報教育に強い関心のある人
  3. 会計の基本的な仕組みから、隣接する分野(経済学、法律、ファイナンスなど)への応用まで、積み上げ方式でじっくり学びたい人

金融学科

  1. 真剣に学業に取り組む姿勢と基礎的な学力を備え、現代の諸問題とくに金融・ファイナンスの分野に強い関心のある人
  2. ファイナンス関係の知識と技能を身につけ、各種の資格を取得して卒業後の職業生活に活かしたいと願う人

大学入学までに習得することが望ましい教科・科目、能力等

英語・国語・地理歴史・公民については、受験科目として選択するかしないかに関わらず、高等学校等の段階で学ぶべき基礎的な学力を身に付けておくことが望まれます。

教科・科目

求められる水準

外国語(英語)

基礎的な4技能(聞く・話す・読む・書く)を意識的に学んでいることが望まれます。

国語

文献の読解力や自分で調べたり考えたりしたことを伝える発信力となる基礎能力を有していることが望まれます。

数学

基礎的な知識を有していることが望まれます。

地理歴史・公民

多面的な視点から社会現象を理解し、分析するためにできるだけ幅広く学習していることが望まれます。

入学者選抜方式ごとの受入方針

選抜方式

受入方針

一般選抜

経済学・経営学・金融学を基盤とした専門知識を使って、現代社会の諸問題に対応できる能力を養うために必要とされる幅広い基礎学力を評価します。
また、ロンドン大学と武蔵大学とのパラレル・ディグリー・プログラム(PDP)の履修希望者は数学と英語に重点をおきます。

総合型選抜
(AO
入試)

入学前までに課外活動や本学が指定する資格等を有し、すでに高い学習成果を収め、豊かな個性、正課および課外活動への積極的な取組みと成果、そして本学部への入学に強い意欲・関心を有し、入学後のゼミナール活動において積極的に活躍できる人を受け入れます。
出願書類や小論文では、知識・技能(特に国語や数学の能力)、判断力、思考力、表現力を、面接では主体性、協働性を総合的に評価します。
ロンドン大学と武蔵大学とのパラレル・ディグリー・プログラム(PDP)の履修希望者は数学と英語に重点をおきます。

学校推薦型選抜
(
指定校制推薦入学)

経済学、経営学、金融学に強い関心をもち、本学部を第一志望とし、高等学校等での学業成績が優秀かつ人物面でも優れた人を受け入れます。
出願書類、小論文、面接により、基礎学力や入学後の学修の意欲、思考力、表現力、判断力を、面接では主体性、協調性等を評価します。

帰国生徒対象入試・社会人入試等

経済学、経営学、金融学に強い関心をもち、入学までの経験を本学での学修に活かそうとする強い意欲をもった人を受け入れます。
出願書類では、本学の教育理念の理解、志望動機などを、筆記試験では知識・技能、思考力・判断力・表現力を、面接ではおもに主体性や協調性を評価します。

編入学・転入学・学士入学

入学後の学修に必要な基礎学力、および、経済学・経営学・金融学のいずれかの基礎的知識、技能の修得に加え、本学部への志望動機や関心の高さ、学修に対する意欲などをもった人を受け入れます。
出願書類、小論文では、知識・技能、思考力、判断力、表現力を、面接では主体性、協働性を総合的に評価します。